突然のご不幸、そんな時に人は慌てて葬儀の準備や親戚、知人への連絡等、緊急にやらなくてはならない事が多く葬儀社を選んでいる時間が少ないと思います。
慌てて、病院契約の葬儀社に依頼する、近所の葬儀社に電話をかけたけれど、結果的に悔いが残る葬儀になってしまった。
そんな事にならないよう、普段から葬儀に関する知識を少しでも持つよう心がけておきましょう。
お亡くなりになられた場所での葬儀社選び
・病院の場合
病院でお亡くなりになられた場合は、病院側は先ず契約葬儀社を紹介します。これは、病院側が予め葬儀社を契約しています。
その条件は、死亡後24時間365日30分以内に病院に駆けつけなければならず、その為に葬儀社側は病院担当を24時間雇用しなければなりません。
その費用は、年間2800万で、大病院で1ヶ月の死亡者数が約100件として、数社の葬儀社を契約している為、1ヶ月に10件、年間に120件で1件あたり23万円の経費がかかる事になります。
これを消化する必要があるので、割高になります。また、ご自宅へお送りするだけでもと言ってお送りしてその代金が20万円です、しかし当社で葬儀を行えば20万円が無料になりますと言った業者もあります。
入院されている時、予め検討し万が一の時葬儀社は決めてあります。といった対応が賢明です。
・ご自宅の場合
ご自宅でお亡くなりになられた場合は、かかりつけ医に死亡診断書を作成後、自由に葬儀社を選ぶことが出来るのですがお年寄りの中には、昔から互助会に入会されておられる方がおられます。
私共にも互助会に入会されている方から多くの問い合わせがあります。それは、大半が脱会したいという問い合わせです。
互助会というのは、万が一の時の為に葬儀の積立をする主旨の制度です。これは、葬儀代がタダになるのではなく、葬儀代から積み立てた代金を引く制度です。
元より葬儀代金に関しては高額で葬儀会社の言い値の為、100万円から積み立ての20万円を引いて80万円です。と言った具合でけして安いわけでもなく、あまり意味のない無駄な出費と言えます。
普段からお亡くなりになられた時に、葬儀社をいかに選ぶかと言うことも少し頭の片隅ににでも入れておく事が必要です。
・ご家族が独居の場合
御本人は都会で生活をしており、ご両親のどちらかがお一人で住まれているケース、いわゆる独居老人となる訳ですが、この場合お亡くなりになられ、普段から訪問看護や訪問診療等のサービスを受けていない場合は不審死とみなされ、犯罪性が疑われる場合や検視により死因が特定できない時には、遺体の解剖が行われます。 解剖には「行政解剖」と「司法解剖」があり、犯罪の可能性が低いものの、死因が特定できないというケースでは、行政解剖が行われます。
犯罪性の有無の確認や死因の特定のために、法律によって「検視」を行うことが定められています。このため、検視そのものについて費用は発生しません。 しかし、検視が必要となるケースでは、医師による「死亡診断書」ではなく、「死体検案書」を作成してもらいます。
死体検案書を作成するための医師の「検案」、遺体の搬送や保管、遺体の損傷が激しい場合に遺体を納める納体袋などを内訳として、地域によって差はありますが、3万円〜10万円程度です。 これらの費用については、自治体によって独自の取り決めがあり、東京23区のようにすべて公費でまかなわれ、遺族の費用負担がないところもあれば、一部の費用が公費で支払われるところもあります。
検視が終了すると、遺体は遺族のもとに返されます。検視には数日〜場合によっては1カ月程度かかります。数日のケースであれば、警察から事前に検視が終わる日時を教えてもらえることが多いです。
警察署から連絡があったら、早急に遺体を引き取らなくてはいけないので、完了に備えて葬儀社を決めておく必要があります。
まとめ
今回は、お亡くなりになられた場所や場面でいかに葬儀社を選ぶかについて説明しましたが、「葬儀にかかる費用」や「納得の行く葬儀ができるか」は、どの葬儀社に依頼するかで大きく変わります。
どの場所で葬儀を行うかについては、多種多様な選択肢があります。
その中で「寺院葬」もその選択肢のうちのひとつです。
ご相談に関しては、いつでも無料ですので、お電話、メール、LINE等でお気軽にご相談下さい。